一生に一度の買い物なのに、日本の家は20年で価値がなくなると聞いた。そんな話を耳にして、不安になっていませんか。将来売るつもりはなくても、資産として残らない家にお金をかけることに、ためらいを感じる方は少なくありません。

しかし、その「20年でゼロ」は税務上の減価償却の話であり、実際の市場価値とは別のものです。この記事では、建てる段階から資産価値を守るために何ができるのかを、立地・性能・記録の3つの視点で整理します。

資産価値を決めるのは「立地」「性能」「記録」の3つ

住宅の資産価値を維持・向上させるには、変えられない立地を慎重に選び、変えられる建物性能を高め、そして手をかけた事実を記録に残すこと。この3点を押さえれば、築年数だけで評価される家にはなりません。

理由は、中古住宅の評価が変わってきているからです。かつては築年数と面積でほぼ機械的に査定されていましたが、現在は住宅性能や維持管理の状況が評価に反映される仕組みが整いつつあります。耐震性、断熱性能、メンテナンスの履歴——これらを示せる家と、示せない家では、同じ築年数でも市場での扱いが変わります。

たとえば同じ築15年の住宅でも、耐震等級3で長期優良住宅の認定を受け、点検記録が10年分そろっている家と、書類が一切ない家。買い手から見れば、前者は安心して値段をつけられ、後者は「調べないと分からないリスク」として値引き交渉の対象になります。

建てる段階で押さえたい7つのポイント

・立地の見極め：駅や生活利便施設への距離、通学環境、そしてハザードマップでの災害リスク

・耐震等級3の取得：地震後も住み続けられる性能。将来の評価と地震保険料の両面で有利

・断熱等級5以上：光熱費の削減に加え、省エネ性能の表示が売買時の判断材料になる

・長期優良住宅の認定：税制優遇に加え、性能を公的に証明できる書類が残る

・汎用性のある間取り：極端に個性的な間取りは、次の住み手を選ぶ

・メンテナンスしやすい仕様：足場をかけやすい形状、点検口の確保、部材の入手性

・住宅履歴情報の保存：設計図書、point検記録、修繕履歴をまとめて保管する

建てた後の「手入れの積み重ね」が差になる

建物の価値低下を最も左右するのは、実は日々の維持管理です。特に外壁・屋根・防水は、劣化を放置すると内部の構造材まで傷み、後から数百万円の修繕が必要になります。

目安として、外壁の再塗装は10〜15年ごと、屋根は素材によって15〜30年ごと、シロアリ防除は5年ごと。これらを計画的に行い、いつ何をいくらで実施したかを記録に残しておきます。国が推奨する住宅履歴情報の蓄積は、まさにこのためのものです。

さらに、性能を後から高める投資も資産価値につながります。窓の断熱改修や太陽光発電の設置は、光熱費を下げながら省エネ性能の評価を引き上げます。省エネ性能の表示制度が広がる中、性能値を数字で示せることの意味は年々大きくなっています。

そして忘れてはならないのが、建てた工務店との関係です。定期点検に来てくれる、10年後20年後も相談できる会社かどうか。維持管理の質は、施工した会社が残っているかどうかに大きく左右されます。

まとめ

・資産価値は「立地」「建物性能」「維持管理の記録」の3点で決まり、築年数だけでは決まらない

・建てる段階では耐震等級3・断熱等級5以上・長期優良住宅など、性能を公的に証明できる形にしておく

・外壁や屋根の計画的なメンテナンスと、その履歴を残すことが将来の評価につながる

家は建てて終わりではなく、手をかけ続けることで価値が保たれます。そして、その積み重ねを証明できる形で残しておくことが、将来の選択肢を広げます。

ご計画中のプランでどこまで性能を確保できるか、また建てた後の点検体制がどうなっているかは、ぜひ設計の段階でご確認ください。長く価値の続く家づくりについて、お気軽にご相談ください。